皆様に配信している情報の中に、日本フードサービス協会発信の「外食産業市場動向調査」においてコロナ前の水準との比較を見ていくと、コロナ禍での外食優等生のはずの「焼肉」が、2019年同月対比で85.4％の売上（店舗数は100.9%）という。
コロナ禍ではアルコール系飲食店から焼肉店への業態転換をする店舗が増え、確かに焼肉店の競争が激しくなったと言うので店舗数微増は理解できるが、コロナ禍前対比で15%ダウンとは納得がいかない。
2019年同月対比で売上15%ダウンの真意については、「？」が残る。何故なんだろう？
コロナ禍前の日常について、もう遠い昔のこととなってしまっているかもしれませんが、コロナ前の日本の外食産業を大きく下支えしていたのが、インバウンド需要であったことを思い出していただきたいと思います。
インバウンド需要は、目で見える外国人の数の多さや、店舗経営者にしてみると肌感覚での存在感は大きかったものの、全体として外食産業にどれだけの影響があったのか？が分かりませんでした。日本人の焼肉店利用は、コロナ禍後に明らかに増えています。それでも15%ダウンというのは、少なくとも15%が丸々インバウンド需要であったことが推察され
今回の減少分が数字として、売上減という具体的な金額イメージが見えてくると、インバウンド需要の大きさに改めて驚きます。
そこで、今月は、コロナ後に復活するであろうインバウンド需要についての情報を改めて整理してお届けします。
2020年1月29日発信 2019年訪日外国人観光客消費動向調査【超速報分析】
コロナ禍直前に発信していた情報に、2019年のインバウンド需要の変化を報じました。その変化とは、訪日外国人観光客が一番好きな日本食としてアンケート回答しているのが、それまでのラーメンから焼肉に変わったのということでした。
如何でしょうか？
様々なヒントが見えてきませんか？
その他のインバウンド情報は、こちら