寿司・ラーメンの次に来る日本食は何か?
寿司・ラーメンの次に来る日本食は何か?
日本の酒造りのユネスコ無形文化遺産登録が決まり、改めて海外での日本食の利用シーンのことが話題になっている。
一言で海外と言っても、台湾韓国といった極近隣諸国から東南アジアから欧米まで様々であり、それらの国における日本食の位置づけもずいぶんと違ってきている。
インバウンド以外に何が成長しますか?
2014年の秋以降、東南アジアや中国からの観光客のビザ緩和が始まった。その法改正が、あのインバウンドバブルの始まりでした。
それまでの海外特に東南アジアや中国からの観光客は、事前に日本大使館にビザ(査証)の申請を行いビザ取得したうえでの旅行開始であり、手間と時間とお金のかかるものでした。
事実、アセンティア・ホールディングスの海外フランチャイズ支援のビジネスも、その当時までは、「アジアにフランチャイズを広げるなら、先ずシンガポールに直営でショールームを出しましょう」が口癖でした。
サンマルクカフェや、ばり馬ラーメンを2012年にシンガポールに日本のフランチャイズ本部の直営で出店したのは、既にシンガポールがアジアの主要なハブになっていて、世界中からヒトとカネと情報が集まっているからだけでなく、加盟候補の東南アジアの経営者が簡単に日本に渡航できない当時の事情がありました。
実際のところ、サンマルクカフェも、ばり馬ラーメンもシンガポールのショールーム構想が当り、その後数年で20店舗、30店舗と海外フランチャイズ広げることが出来ました。
さて、そのビザ緩和によって、日本への入国が楽になってくると、何もシンガポールの店を見るまでも無く、日本のお店を視察出来るようになりました。更に、豊かになった東南アジアや中国の人々が大挙して日本を訪れるようになり、様々な体験をされるようになりました。
「日本の食・サービスを世界に」と目指していたアセンティア・ホールディングスにとって嬉しかったのは、こうして増えていく海外からのインバウンド観光客の方々が総じて「日本の食が良かった」と感想を残していることです。
これは、観光庁がインバウンド観光客に対して、「訪日外国人消費動向調査」というアンケート調査を詳細に実施している結果からも見て取れました。
そもそも、「日本に旅行に行く!」ときの主要目的の一つが「日本食を食べるため」ということが分かりました。
「美味しいものを食べに●●へ行く」・・・確かに日本でも美味しいものをたべに遠出するということがありますが、まさにそんな感覚で日本旅行を楽しむようになっていたのが分かります。
訪日外国人数も毎年毎年目標以上の数となり、様々な業界にインバウンド特需があったものの、2020年1月からの怪しい雲行き、3月の緊急事態宣言で一気に様相が変わりました。
それから3年。
年間3000万人、4兆円の消費が再び発生し始めます。
目次
2015年10月15日発信 訪日外国人観光客が使うお金4300億円
2016年3月7日発信 外食産業はこの重要性にまだ気付いていない
2016年4月7日発信 外国人観光客の満足№1日本食が、ラーメン
2016年7月29日発信 なぜ、あの店には外国人が溢れ、うちの店にはゼロなんだろう?
2017年2月1日発信 訪日外国人2400万人の消費実態から見えてくる可能性
2017年2月5日発信 超速報!観光庁よりも早い訪日外国人消費動向調査報告
2017年6月26日発信 Trip Adviser 外国人に人気のレストランランキング2017分析
2017年8月4日発信 改めて訪日外国人観光客ビジネスを考える
2018年1月18日発信 【超速報】インバウンド消費4.4兆円!訪日外国人消費動向調査
2018年7月24日発信 速報:訪日外国人消費動向調査2018年前半
2018年12月18日発信 本日、訪日外国人3000万人突破
2019年4月10日発信 ラーメンが首位陥落!2018年訪日外国人消費動向調査
2020年1月29日発信 2019年訪日外国人観光客消費動向調査【超速報分析】
投稿者:
1965年東京生まれ。中小企業経営者を支援する仕事に就くことを志し同志社大学卒業後、中小企業向けコンサルティングの日本LCA入社。ベンチャーキャピタルの新会社の立ち上げに参加、FC本部企業を中心に支援するVCで、1991年サンマルクが第1号投資先となる。FC本部をあらゆる面から支援する事業を立ち上げる。後のベンチャー・リンクのフランチャイズ事業の礎を築いた。 1999年。フランチャイズ・ファクトリーと当時の事業モデルを命名し、フランチャイズ周辺のビジネスを構築、2003年にはベンチャー・リンクの3人目の社長に就任。 フランチャイズの良い部分も勿論、悪い部分、どうすれば失敗するか?を身をもって経験。 2015年アセンティア・ホールディングスに合流し現在に至る。 フランチャイズは、本部にとっても加盟店にとっても優れた経営戦略だということを信念に活動している。
寿司・ラーメンの次に来る日本食は何か?
日本の酒造りのユネスコ無形文化遺産登録が決まり、改めて海外での日本食の利用シーンのことが話題になっている。
一言で海外と言っても、台湾韓国といった極近隣諸国から東南アジアから欧米まで様々であり、それらの国における日本食の位置づけもずいぶんと違ってきている。
2024年上半期のインバウンド客の消費動向が報道されています。その金額たるや、コロナ前の2019年比で1.7倍にもなっています。これ以上の市場成長があるマーケットは、インバウンド以外にあり得ないのではないでしょうか?インバウンドマーケットを狙うビジネスを考えずに、最早経営は続けることが出来ないのではないでしょうか?
2023年1~3月期のインバウンド観光客の状況が国土交通省観光庁から発表された。インバウンド観光客数は確実に増え、3月には単月で史上初の300万人を突破しました。
訪日外国人の日本で落としたお金の中身を調べている訪日外国人消費動向調査の2023年の確定数値がこのほど公表されました。
2024年1月17日に公式発表された2023年12月度の訪日外国人観光客、インバウンドの各種統計を読み解くと、日本のインバウンドビジネスの可能性と確実性が見えてくる。
2023年のインバウンド観光客による支出は、コロナ前2019年の1割増の5兆2923億円
ただ、訪日人数はコロナ前の2019年比で2割強少なかったものの、ドル円相場が2019年の108円に対し、2023年は140円と3割強円安に振れているので、人数は減ったが一人当たり単価が円建てでは上昇して5兆円を超える実績となった。
どのように論理的に考えても、今後の日本経済において、インバウンドも国内も【観光】無くして成長は語れません。
(2023年4月5日更新)
訪日外国人消費動向調査の4~6月期の速報が公表されました。
6月21日に発表された2023年1~3月期の訪日外国人消費動向調査の報告から、
アセンティア・ホールディングスは、海外フランチャイズ展開の第一人者として、外国人の日本に求めるニーズの調査、何よりもフランチャイズのプロとして、今の時代の新規事業、新事業、多角化案件についての情報を豊富に保有しております。