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人が集まるビジネス|月刊アセンティア2021年9月

健康全てのビジネスを変える!
健康全てのビジネスを変える!

と、言い続けてきました。そんな中で、「家畜の健康」をド真剣に考えて畜産をされている農家さんと出会いました。漢方を牛・豚・鶏に食べさせて育てる畜産です。

これらの食についても健康についても、コロナ禍になって急に言われたものではありません。

ずいぶん前から食に関しても様々な健康法が論じられ、健康に関しても国を挙げてメタボ対策等を訴求してきました。それらがコロナ禍で一気に普及してきた感があります。

環境問題も同様です。長年訴求してこられたものが、コロナ禍という時代の大きなうねりの中で一気に現実化してきています。

そして、この変化は一過性の変化ではなく、元に戻らない変化、新常態への変化なのだと思うのです。

この世に絶対はない。あるとすれば変わり続けるということです。

世の中どんどん変わり続けます。そしてコロナ禍によってあらゆるものが一斉に変化し、変わるスピードが飛躍的に速まったということです。

詳しいレポートは本ページ末にございます>>コチラ


月号のトピックス

特集「ひと」

今回は、

  • 働きたいと、人が集まるビジネス
  • 人数を必要としないビジネス
  • 人材採用費をゼロにする

という観点でお伝えします。

 

働きたいと、人が集まるビジネス

「飲食は人が集まらないから・・・」これは多くの経営者からお聞きしたお悩みでした。

しかし同じ飲食でもSTARBUCKSは、採用には困らないという声を聞きます。なぜSTARBUCKSは採用に困らないのでしょうか?

なぜ若者はSTARBUCKSで働きたがるのでしょうか?STARBUCKSの人財育成にその特徴があるのは有名な話です。

同種の業態であるTully'sの経営者からも「採用には困らない」という声をお聞きします。このことから、理念や人財育成という要素もある一方、業種業態の影響も大いにあるのが現実であることが分かります。

コロナ禍の今においても採用に困らない新規事業可能な業態としては、カフェとともに「パン屋/ベーカリー」「フィットネスクラブ」が挙げられます。ステイホームで、家で料理をする機会が男女ともに増えており、パンを焼くという挑戦も多くの方々がステイホーム期間にされたことの一つに上がっています。私どものご支援しているベーカリー(リエゾンプロジェクト 本部:おかやま工房)でも場所による差があるものの、おおむね好調に採用は出来ています。同時にコロナ禍で健康への関心が高まり、フィットネスクラブで働くと自分でもマシンが利用できそう・・というニーズで応募が多いと、これも支援するフィットネス(アシスト24 本部:アイクリエーション)からお聞きしています。

人が集まりやすい業種業態

「カフェ」「ベーカリー」「フィットネス」

人数を必要としないビジネス

人があまり要らないビジネスを探している」「人材に困らないビジネスを探している」このような意向を沢山聞いて参りました。

2015年に、牛角や銀のさらを多店舗展開されていた社長に「いや外食の人材確保は大変で、今は少数の社員で回せる事業に集中しているんです」と、当時始めたエニタイムのお話しをお聞きしました。飲食の店長クラス1名で3~4施設のマネジメントが出来るとのことで、毎年店舗を増やされて、今では40施設以上の施設を、しかも本社のある東京から遠く離れた地方都市にも出店をされています。

実は、エニタイムのことをお聞きした2015年当時、正直私はフィットネスの需要には疑問がありました。が、私のリサーチ不足であったことを痛切に感じております。

先月号でも紹介しましたが、実は2015年にこんな情報がリクルート社から発信されていました。

高校生大学生卒業したら 美容 男子
高校生大学生美意識調査2015

 

2015年の男子高校生、大学生にとって、フィットネスでトレーニングするというのは、男子としての憧れだったのですね!

今のエニタイムの顧客の80%が若年層男子だとエニタイムのIR資料に記載されていますが、若者男子に圧倒的な需要が有ったということなのです。クルマ離れ、酒離れが叫ばれる今日の若者男子は、クルマや酒ではなく自己の肉体に投資をしていたのですね!驚きであり、ビジネスチャンスと感じざるを得ません。

需要が有って顧客が確保でき、かつ人材が少人数であるビジネスは、確かに魅力的です。

今まで、長年にわたって日本では、フィットネスクラブの利用率5%を目標(全人口の5%に利用してもらおう)としてきました。近年24時間ジムがふえたのですが未だに利用率は4%台だそうです。アメリカでは約20%とのことなので、まだまだ3~4倍に利用者が増えるノビシロがあることが予想されています。

今後、様々な業態が出現してくることと思います。要チェックです。

人材採用費をゼロにする

3つ目の観点は、「人材採用費をゼロにする」というものです。

いつの間にか人材採用費の負担は大きくなりました。
別にリクルート社に文句を言うわけでは無いですが、中途採用も新卒採用もアルバイトパートの採用も媒体費が異様に高くなってしまっています。
優秀な新卒一人採用するコストは20万円位というはずだったのが、いつの間にか40万円を優に超えてしまっている実情があります。

しかも、そもそも応募数が少ないので、大した選別もせずに採用してしまう→ミスマッチが起きて早期退職→またまた採用活動・・・と言う悪循環です。

 

優秀な人財を採用するには何が必要か?それはズバリ「母集団形成」です。一人採用するなら最低20名の候補者の中から採用する。それくらいの母集団があることが優秀な人財を採用するに必要な要件だと言われています。でも、20名の母集団形成をするには、膨大な採用広告費が・・・と思われるでしょうが、それを不要にする方法を編み出しました。(発見、発掘しました)

 

それは、若者を採用したいのであれば、「若者が利用したいお店や施設を新規事業として展開し、そのお店や施設の利用を、全社員の福利厚生として無料もしくは格安に設定する」というプランです。

 

実際に従業員15名ほどの建築会社で、男性に魅力的なフィットネスジムを会社に設けて、そのことを打ち出した採用を実施したところ、2ヶ月で40名の応募があったのです。募集は1~2名でしたので、40名の中から選び抜いて採用が出来たそうです。(この事例は静岡県沼津市のスエヒロ工業さん=https://www.dodadsj.com/content/200827_suehiro-kogyou/

 

20倍の倍率で人材採用する

確かに、20人の中から自社に適した一人を選ぶのであれば、色々な意味でミスマッチは防げるでしょうし、今回は募集の対象にしていなかった逸材が混じってくる可能性もあります。

VL時代から「進化型」の人財という表現をしていたのですが、教えることをどんどん吸収し、特に理念や信条を完璧に理解し、1を言うだけで10まで分かるというか、1を言うと様々な調査研究をして独自に色々な提案をしてくれたり、どんどん成長する人財が、10名20名に一人の割合で発生してくるものだというお話をしておりました。

通常は社員採用が増えていくと、進化型が混じってくるというお話をしたのですが、応募者が増えれば増えるほど、その中に進化型の素質のある人財も含まれる可能性は増えるわけです。

 

この方法をベンチマークする/より発展的に考える

お伝えしているように、

若い男性=フィットネスクラブ、ジム

若い女性=脱毛、フェイシャルエステ

という業態が「行きたい」と思うものだという情報を大前提にすると、これらの業態を貴社の福利厚生施設として存在させつつ、新規事業として一般顧客向けにも事業展開するという試みです。いや逆ですね。これらの業態を一般顧客向けに十分新規事業として収益のあがる形で実施し、それを福利厚生施設として採用時点でアピールするのです。

 

福利厚生施設であればコストとなってしまいますが、一般顧客向けの施設としての運営で、十分収益事業として、そこに福利厚生施設としての機能(採用上のプラス、既存社員へのプラス)を加味するというものです。

 

貴社の採用コストは年間どれほどかかっているでしょうか?もしその半分がこの新規事業によって消えるのであれば、新規事業の収益にプラスして、全社への貢献がなされるものでは無いでしょうか?

 

具体的情報は、それぞれの文字をクリックください。

若い男性=フィットネスクラブ、ジム

若い女性=脱毛、フェイシャルエステ